調査部：ジョージ・ストック

1999年8月13日

＜現状＞

液晶メーカーがフル生産状態で、生産の現場では今年の夏休みを返上で対応しているという。　（8月12日、日本経済新聞夕刊。　東芝問題で名が知られることとなった東芝深谷工場の液晶検査風景の写真付き報道）

＜7月14日＞

TFT液晶パネル、2000年初めに一転して供給過剰の可能性も。　その後年末に再度供給不足が訪れる。　（スタンフォードリソース社）

＜6月15日＞

2001年の液晶モニター出荷は全世界で900万台。　（日本電子工業振興協会）

＜5月28日＞

TFT液晶パネル2000年には供給過剰へ。　（日経マーケットアクセス）

＜5月18日＞

液晶ディスプレーの供給危機は1999年末に解消すると予測。　（スタンフォードリソース社）

＜4月21日＞

TFT液晶パネルの不足は今年後半も続く。　（Nikkei　BP）

＜4月14日＞

横浜で開かれた「電子ディスプレーフォーラム‘99」で、液晶モニター市場は2001年に700万台に達し、その後急拡大するとIDC Japanが発表。　1998年は140万台、1999年は300万台へ。

＜3月30日＞

世界の車載向けTFT液晶パネル市場が拡大、2005年ひ全体の28.5％へ。（IDC　Japan）　1999年の220万台から2005年には4370万台へ。

以上、筆者が注目した液晶関連ニュースのヘッドラインリストである。　このリストからも分かる様に、生産・供給と需要のバランスから、液晶パネルメーカーの業績が市況に左右されることは避けられないにしても、市場その物の拡大は明らかである。　液晶関連企業の今後を占う上で、パソコンのモニター向け需要動向だけに見を奪われがちだが、ITSの進展と共に需要が急拡大すると見られるカーナビで、それに伴って車載向けパネル市場の拡大や、液晶テレビ、家電製品（電子レンジ・洗濯機・冷蔵庫など）の市場の拡大などにも注意が必要であろう。

平成11年8月13日　Centerseas Asset Management　調査部：ジョージ・ストック