しかし、昨日の「日経マーケット・アクセス」によれば、今騒がれているTFT液晶パネルの不足は年末には解消し、一転して来年は供給過剰になるという調査結果が出された。　DRAMメモリーの二の舞か？との危惧がよぎる報道である。

今後の注目点は、4月13日にStanford Resources, Inc.が発表したレポートに求めることができる。　同レポートでは、今後TFT液晶パネルの需要拡大が2005年まで続くと予測しており、需要拡大のキーポイントは、パネルの価格低下とデジタル化の進展としている。　しかも、同社の需要予測は「世界の需要予測」であって、現在日本で起きていることは地域的で且つ一時的な現象である。　シャープが台湾の液晶メーカーに技術供与したように、TFT液晶パネル製造における日本メーカーの技術的優位性が揺らぐ事は考えられない。　日本メーカーにとって、台湾・韓国メーカーの台頭は今後価格競争へ突入して行く事を示唆するが、価格低価＝市場の拡大という図式が考えられる事から、今後とも継続して液晶パネルに関連した市況・製品動向および技術革新に注力が必要である。