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導入期待が大きく高まっている４０１（k）プランについて、米国におけるその発達要因や導入の効果について分析を試みる。 こうした分析は、企業サイドに係るものと従業員サイドに係るものとに分けて行うのが理解し易い。 本稿では従業員サイドの要因について述べる。
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４０１（k）プランの最大の特徴は、企業が従業員に対して年金（退職金）の給付額ではなく、毎月の給与の５％といった掛金額を約束する点にある。 資産運用リスクが従業員に転嫁されているとも換言できるが、この運用リスクを従業員が負担するために、原則として自らが投資の選択を行い、必然的に従業員の個人勘定で資産が管理されるという特徴を有することになる。
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４０１（k）プラン発達の従業員サイドにおける要因としては、上記の（１）個人勘定で管理することで自分自身の年金（退職金）持分が明確になる、（２）業績に連動した掛金や自社株ファンドの利用等により従業員インセンティブが働く、（３）名目ベースで見て、相対的に若年層が手厚い掛金拠出を享受することができる、（４）雇用流動化時代に対応したいわゆるポータビリティ（携帯性）が確保できるなどが挙げられる。
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（１）では、緊急的に資金が必要になった場合などに個人勘定資産を担保としたローンを組むことも可能であるケースも少なくない｡ これは、ペナルティ課税抜きにニーズに応じた資金調達手段として利用が可能なことを意味している。 なお、介護、教育資金など特定の目的で資金が必要な場合には、勘定取崩しに当ってペナルティ課税自体が免除されることもある。
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従業員サイドの要因
