| ミューチュアル・ファンドでは、1940年投資会社法により、顧客のファンド購入前、最初の入金を確認するまでに目論見書(プロスペクタス)の配布が求められている。 目論見書では、基本的な事項として手数料、パフォーマンス、投資リスクなど多様な情報が記載される(図表11参照)。 また、請求をすれば、「パートB」と呼ばれるより詳細な情報が入手可能であり、プラン加入者が投資に必要な情報が網羅的に把握できる状況にある。

加えて、民間のパフォーマンス機関による充実した情報が提供されていることも注目に値する。 米国では、様々な顧客向けにミューチュアル・ファンドを評価した豊富な情報提供が日常的に行われている(図表12参照)。 著名なところでは、主として投資家、ブローカー向けに情報提供するモーニングスター社、主としてミューチュアル・ファンド取締役会、投資マネージャー向けのリッパー・アナリティカル社などが挙げられる。

また、こうした情報を基に、数多くのマネー雑誌等でも毎日のようにミューチュアル・ファンド関連情報が取り上げられており、投資家がミューチュアル・ファンドの運用内容を詳細に理解する環境が整っている。 このように資産運用内容の透明性が確保されていることもあって、プラン加入者側からプラン・スポンサー(企業)に対して、ミューチュアル・ファンドを年金プランに採用するよう働きかけることも少なくないようだ。 運用における自己責任原則と自由選択という関係において、その前提となる情報開示が極めて重要であることを痛感させられる。
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