いわゆるバブル経済（過剰流動性）の崩壊により株価指数は１９８９年１２月をピークに昨年の安値まで断続的に下げてきました。

その中でも小さな景気の波（良い悪い）はありましたが基本的に「株式投資が減少」してきたのは間違いないでしょう。

一般的に言って株式投資の減少とは、株式に投資をする人（多くは場合は買う人）が減ったということです。

それを現象面でとらえようとすると以下の３つが目安となるでしょう。

[１]	株式指標が下がる（あるいは上がらない)
[２]	取引される株数が減る（１日、１ヶ月、１年平均の出来高の減少）
[３]	取引される金額が減る（１日、１ヶ月、１年平均の売買代金の減少）

[１]は一時的には買い手と同様に売り手が増えた場合は指標は上がりませんが株式投資は増えているといえます。

[２]も株価がどれも同じではないことからつまり株価の安い株の売買が増えても、金額が増えていない場合もあるということです。

[３]も指標の下落をともなって売買代金が増加する場合もあり、一概には言えないのですが、[２]よりは正確度は高いかもしれません。

いずれにしろ中長期で　[１]、[２]、[３]　が起こっている場合は株式投資が減少しているといえます。

以上